現在、アメリカ発のマーケティングオートメーションツール（MAツール）も、多くの企業が日本に進出しています。マーケティングオートメーションの一番のメリットは生産性の向上にあるので、それぞれのマーケティング、また顧客戦略にあったものを選ぶことが重要なポイントです。
そこで今回はおすすめなMAツールを、それぞれの利点や特徴と共にご紹介します。
マーケティング関連の企業を続々と買収しているAdobeが、2013年7月にNeolaneを買収後、本格的にマーケティングオートメーション事業に乗り出したのが、このAdobe Marketing Cloudです。
前進のNeolaneのメールとキャンペーン管理という強みに加え、コンテンツの管理や画像編集の機能が組み込まれており、クリエイティブ面とソーシャルアカウントの管理がこのツールの特筆です。
メール管理分野では日本でも古参であるエクスぺリアンが、2014年に発表したマーケティングオートメーションは、オム二チャネルの完全対応と、エクスぺリアンのバックグラウンドであるメールマーケティング機能が強みとして挙げられます。
2014年、日本法人が設立したマルケトは、海外ツール中で、いち早く日本語対応がされた企業です。全世界で4500社以上の導入実績があり、日本国内でも120社以上が導入しています。Marketoはリードスコアリング機能に長けており、高度なスコアリングが可能となっています。また、メール、モバイル、WEB広告からSNSまで1つのプラットフォームで統一したメッセージを発信することができるのも魅力です。
オラクルによって買収されたResponsysは、2013年12月よりオラクル傘下に統合しました。Responsysの一番の強みはメール配信機能にあります。このメール機能はResponsysがこれまで蓄積してきたデータと他社のアクセス解析ツール、SFAツールとのデータ連携し、顧客の行動データに基づいた効果的なメール配信ができるます。この機能はパーソナライズして使えるので、既存の会員などを多く抱えるサイトや、RMTに力を入れている企業に向いているでしょう。
アメリカ発ハブスポット社のマーケティングオートメーションで、日本では株式会社マーケティングエンジンが代理店として取り扱っています。アメリカ本国での評価も高く、従来のツールに加え、ブログの構築機能やGoogle AdWordsやGoogle Analyticsを統合したツールが備わっています。
※日本語未対応
Salesforce社が提供しているPardotは、法人営業効率の向上を目的に作られたマーケティングオートメーションツールです。Salesforceを導入している企業を中心に導入社数が増えています。当然ながらSalesforceとの連携が魅力的な製品となっており、BtoB営業におすすめなツールです。
IBMのUnica買収後、同名UnicaとしてIBM社より販売されていたが、サービス名称をIBM Campaignへと改称後、日本国内でも本格的に販売されるようになっています。提供ツールは幅広く、メールマーケティングの分野ではユーザーごとにカスタマイズができるのも魅力的です。
急成長中の株式会社フロムスクラッチが提供するマーケティングオートメーションツールは、WEB解析から顧客管理まで、他社にはついてない機能をひとつのツールにまとめ、一括で分析できる点が強みと言えます。また提供元も日本の会社なので、言語面での安心も強みの1つであると言えます。
株式会社カイロスマーケティングのマーケティングオートメーションツールKairos3の特徴は、他社と比べた時にコストが低い点が特筆すべき点といえるでしょう。月の最低ランニングコストが5000円と他社と桁違いの安さです。日本の会社の提供システムなのでマニュアルもいらず、小規模の会社でも導入ができるという点も強みとして挙げられます。
SATORI株式会社の提供するマーケティングオートメーションツールは、見込み客獲得に焦点をあてたサービスを展開しています。ツール面では人口知能を活用し、効果的な広告配信からメール配信を、顧客のニーズにあわせセグメントを絞り、一貫してシナリオ的に配信することができます。
データの活用支援を行うブレインパッドが提供するProbanceは、機械学習アルゴリズムによる個客の趣味・嗜好に基づいたレコメンドをオンライン・オフラインを統合したチャネルで実現し、顧客との過度なコンタクトを抑制するプレッシャーコントロール機能をもつことが特徴です。取引データや行動データなど、多様なデータをスムーズに処理・運用できるので、BtoC企業に向いています。
今回は10社ほど挙げましたが、まだまだ成長著しい分野なので、他にもたくさんの提供企業が存在します。
実際に何が一番合うかというのは事業運営者でなければ最終的な判断は難しいと思います。導入をお考えの方はご自身の事業戦略に何が必要なのか、顧客ニーズを図る上で必要なツールなど、事業目線で比較して導入いただくのが一番となります。
